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2021年05月



(出典 portal.st-img.jp)


何を怒ってるんですか?

1 鉄チーズ烏 ★ :2021/05/31(月) 06:38:32.56

5/31(月) 5:00配信スポーツ報知
https://news.yahoo.co.jp/articles/daeb30eaea5368d23e467228b3347b73520abbe8

◆テニス 全仏オープン第1日(30日・パリ)  ▽女子シングルス1回戦 大坂なおみ(日清食品)6―4、7―6ツィグ(ルーマニア)

 女子シングルス世界ランキング2位で第2シードの大坂なおみ(日清食品)が、同63位パトリチアマリア・ツィグ(26)=ルーマニア=をストレートで下し、初戦を突破した。大会前に「心の健康状態が無視されている」として、記者会見を拒否する意向を表明。実際に、多くの記者が要望した試合後の会見を拒否した。

 この行為に対し、大会を主催するフランス連盟は1万5000ドル(約165万円)の罰金を科すと決定した。4大大会を主催する国際テニス連盟(ITF)は声明文を公表。メディア対応はスポーツによって利益を得る代わりに生じる責任の1つとし「大坂には今後も大会期間中、メディアに応じる義務を無視し続けた場合、違反の繰り返しによる大会からの追放、また多額の罰金や将来的な4大大会の出場停止を含む処分を下される可能性がある通達した」と厳しい内容を公表した。

 処分発表から約5時間後、大坂はツイッターに「怒りは理解の欠如。変化は人々を不快にさせる」と投稿した。主催者側の処分に反論するような内容は、賛否ある議論をさらに激化させそうだ。

関連スレ
【テニス】「違反を続けると大会からの追放、4大大会出場停止もあり得る」 大坂なおみの会見拒否に大会委 [シャチ★]
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1622391885/


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(出典 static.tokyo-np.co.jp)


インド株には十分注意しよう❗

1 孤高の旅人 ★ :2021/05/31(月) 05:42:27.25

感染力強い 新たに検出「ベトナム変異株」8月流入なら五輪直撃
[ 2021年5月31日 05:30 ]
https://www.sponichi.co.jp/society/news/2021/05/31/kiji/20210531s00042000046000c.html

 新型コロナウイルスのインド株に英国株の変異が合わさったハイブリッド(混合)変異株がベトナムで検出されたことを受け、最大都市のホーチミンが30日、対策強化を決めた。
 政府のホームページや現地メディアによると、31日から市内の公共の場では2メートル以上のソーシャルディスタンスを保つよう命じる。期間は15日間。昨年4月以来の厳格な措置となる。政府は「10人以上の人が集まるイベントは市全体で禁止しているが、これを5人まで下げることを検討している」との声明も発表した。

 ベトナムでは5月から第4波に見舞われており、感染者が急増傾向だ。その背景に新たな変異株の脅威があるとみられている。新たな株は、世界中で猛威を振るう英国株とインド株の特徴があることから「ハイブリッド変異株」「印英混合型」などと呼ばれる。オンライン新聞「Vnエクスプレス」は「(従来株より)感染力がかなり強い。実験でこの変異株はすぐに増殖し空気中に短時間で広がった」などと指摘した。

 英オックスフォード大などが集計する「アワー・ワールド・イン・データ」によると、29日現在の人口100万人あたりの新規感染者数は5・26人と、マレーシアやタイなど周辺諸国に比べると極めて低い水準で推移。今のところ感染抑制に成功している中、グエン・タン・ロン保健相は新たな脅威に対し「空気中で急速に広がる。非常に危険な状態だ」と最大級の警戒感を示している。

 水際対策の甘さが指摘されてきた日本にとっても対岸の火事では済まない。楽天グループの三木谷浩史会長兼社長はツイッターに「インド型と英国型のハイブリッドがベトナムで見つかったという記事。五輪強行するリスクは大きすぎる。選手、関係者、報道陣全てにワクチンをマストにするなら話はわかるが」と投稿。開幕まで2カ月を切った東京五輪への不安を吐露した。

 英国株が初めて確認されてから日本に流入したのは約3カ月後だった。それを考えるとハイブリッド変異株が8月に流入していてもおかしくない。五輪期間中に直撃する可能性もあり、さらに重い開催リスクを背負うことになりそうだ。

 ≪アジア各国で日本より高い水準で感染拡大≫「アワー・ワールド・イン・データ」によると、29日の日本の人口100万人当たりの新規感染者数は28.50人。新たな変異株が報告されたベトナムは5.26人。ベトナム周辺では、マレーシアが278.69人、インドが119.97人、タイが68.81人、カンボジアが35.17人など、日本よりも高い水準で感染拡大が続いている。


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勝みなみ 逆転!2年ぶり5勝目 黄金世代の“先駆者”が帰ってきた

 2位から出た黄金世代の勝みなみ(22)=明治安田生命=が3バーディー、1ダブルボギーの71で回り、通算9アンダーで逆転優勝を果たした。今季初優勝で2019年中…
(出典:デイリースポーツ)


みなみちゃん 優勝おめでとう🎉

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経産省のトイレ制限訴訟、性同一性障害の職員が逆転敗訴 「結論ありきでずさん」上告方針 | ニコニコニュース


当たり前でしょう❗

性同一性障害の50代の経済産業省職員が、戸籍上は男性であることを理由に、女性トイレの使用制限などをされたのは不合理な差別だとして、国に処遇改善と損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決が5月27日、東京高裁(北澤純一裁判長)であった。

北澤裁判長は、使用制限を取り消し132万円の賠償を命じた一審・東京地裁判決を変更し、使用制限を適法とした。上司の「なかなか手術を受けないんだったら、もう男に戻ってはどうか」という発言については、11万円の賠償を命じた。原告側は上告する方針。

判決言い渡し後、東京・霞が関の司法記者クラブで会見した職員は、「ある程度原告に有利な判決が出るのではないかと楽観的な見通しでいましたが、見事に覆されました。高裁判決は法律の素人の私が見ても、結論ありきの極めてずさんな印象を受けた」と話した。

これまでの経緯

判決などによると、職員は男性として入省後、1998年に身体的な性別は男性であるが、性自認は女性である性同一性障害の診断を受けた。その後、女性ホルモン投与などの治療をはじめ、経産省との話し合いをへて、2010年7月から女性職員として勤務することになった。

経産省から女性用休憩室や更衣室、乳がん検診の受診などは許可されたが、女性トイレについては、勤務するフロアから2階以上離れたフロアのトイレを使用するよう言われた。

日本で戸籍上の性別変更手続を行うには、性別適合手術を行わなければならないが、職員は健康上の理由から手術を受けられないため、現在も戸籍上の性別変更手続ができないままでいる。

しかし、上司は2011年6月、職員に対し「性別適合手術を受けて戸籍の性別を変えないと異動できない」などの異動条件を示した。話し合いの中で、当時の上司からは「なかなか手術を受けないんだったら、もう男に戻ってはどうか」といった発言もあった。

高裁判決の概要

高裁判決は、性別は「個人の人格的生存と密接不可分のもの」とし、「自らの性自認に基づいた性別で社会生活を送ることは、法律上保護された利益である」と示した。

女性トイレの使用制限については、「公務員が職務上通常尽くすべき注意義務を尽くすことなく漫然と当該行為をしたと認め得るような事情があるとは認めがたい」として、国家賠償法上違法とは言えないとした。

原告側は、原告が女性トイレを使用することについて違和感を持つ職員がいるとすれば、経産相が職員に対し人格権に基づく権利であると説明し、原告の権利を保護すべきと主張していた。

これに対し、判決は「経産省としては他の職員が有する性的羞恥心や性的不安などの性的利益もあわせて考慮し、原告を含む全職員にとっての適切な職場環境を構築する責任を負っていることも否定しがたい」とし、女性トイレの使用制限は「責任を果たすための対応であった」と指摘した。

また、経産省が決めた女性トイレの使用制限は「事業主の判断で先進的な取り組みがしやすい民間企業とは事情が異なる経産省において、経産省が積極的に対応策を検討した結果、関係者の対話と調整を通じて決められたもので、原告も納得して受け入れていた」と評価し、不合理であるとは言えないとした。

原告の「人事異動及びトイレの使用制限を設けない」などの要求を認めないとした人事院の判定についても、戸籍上の性別変更手続をしていないトランスジェンダートイレ利用は「所属する団体や企業の裁量的判断に委ねられており、経産省の裁量を超えるものであったとはいえない」とし、人事院の判定は適法とした。

弁護団「何も検討していない」判決を批判

弁護団の山下敏雅弁護士は「裁判所の判断は極めて雑。何も検討しないまま『漫然としていたわけではないので適法』とし、国家賠償法での違法性のハードルを上げている。全く深みがなく、法律家の書く文書として極めて雑だ」と憤った。

職員は「2002年の新聞報道で男性社員として入社した人が女性として勤務し始めた事例が掲載されている。民間企業の中には、2004年に施行された性同一性障害者特例法前に本人の性自認に基づいた対応をしているところもある。それから20年近く経っているのに、なぜ本人の性自認に基づいた対応ができないのか」と訴えた。

一審で国が提出した証拠により、2010年6月に経産省が女性職員2人に、原告の許可なく原告が性同一性障害であると明かし、女性職員として勤務することについてヒアリングしたことが判明した。

これについて、控訴審ではプライバシー侵害の慰謝料として50万円の請求を追加したが、判決は「原告の要望事項に対応するために実施されたもの」とし、国家賠償法上の違法性を認めなかった。

この判断について、立石結夏弁護士は「本人のためであっても善意であっても、アウティングは重大なプライバシーの侵害。日本や世界でセクシャルイノリティの権利を保障するためにどうすればいいか議論が進んでいる中で、裁判官がこんなに雑に判決を書いたことは強い憤りを感じている。最高裁で正しい判断を出してもらいたい」と話した。

事件の経過

大学卒業後、男性として経済産業省に入省
1998年 性同一性障害との診断を受け、女性ホルモン投与などの治療を開始
2009年7月 人事担当部署と上司などに「女性職員として勤務を開始したい」と申し入れ
2010年7月 約1年に渡る話し合いを経て、人事担当部署が女性職員として勤務することを条件つきで認める
2011年5月 家庭裁判所の許可を得て、戸籍上の名を変更
2011年6月 上司から「性別適合手術を受けて戸籍上の性別を変更しなければ異動ができない」などと告げられる。以後、処遇をめぐって話し合いが続く
2013年12月 人事院に対し「人事異動及びトイレの使用の制限を設けない」などを求めて、行政措置要求を行う
2015年5月 職員の要求を認めない人事院判定
2015年11月 東京地方裁判所に提訴
2019年12月12日 東京地裁判決
2019年12月25日 原告と国の双方が控訴
2021年5月27日 東京高裁判決

経産省のトイレ制限訴訟、性同一性障害の職員が逆転敗訴 「結論ありきでずさん」上告方針


(出典 news.nicovideo.jp)

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(出典 dogamilu.com)


若者はテレビを信用しなくなった❗

1 Egg ★ :2021/05/29(土) 09:22:37.24

「若者のテレビ離れ」と言われて久しいが、最近また話題になっている。NHK放送文化研究所が5月21日に発表した調査結果によると、国民全体で1日にテレビを視聴する人は、2015年の85%から、2020年の79%へと減少。特に下げ幅が大きかったのが10代で、10~15歳は78%から56%、16~19歳では71%から47%へと大幅に減少している。今や「10代の若者の2人に1人がテレビを見ていない」という結果が明らかになった。この結果を受けてまたしても「若者のテレビ離れ」への議論が蒸し返されているわけだが、当の若者からは呆れる声が聞こえてくる。

「テレビが若者から離れているのでは?」

「なんでもかんでも『若者の○○離れ』といいますが、なぜ、そこまで若者をターゲットにしたがるんでしょうか。繰り返し、繰り返し、何かの風物詩のように『若者が……』と名指しされる。知らんがなって感じです。いい加減『うっせえわ』と言いたい」

 そう憤りを隠さないのは、IT企業に勤める20代の男性会社員・Aさん。「若者のテレビ離れ」については、逆に「テレビが若者から離れているのでは?」と指摘する。

「久しぶりに見たら、クイズや健康系の番組ばかり。情報番組やニュース番組も東京五輪やコロナの話題で、すでにネットにあがっている話が多い。それ以外にも、TwitterやYouTubeなど、こちらが数日前に見たようなネタが地上波でわざわざ紹介されている。情報鮮度として遅いから、若者向けではないですよね。50代の親も『見るものがない』と言うくらいなので、若者どころか中高年にも見向きされなくなる日が来るのでは」(Aさん)

情報取得元は「テレビである必然性がない」

 建設会社に勤める20代の男性会社員・Bさんは、「若者のテレビ離れ」について、「テレビの役割が変わったこと」に注目する。

「テレビは、昔は流行を生み出すものだったらしいですが、それは他に情報源がなかったからでしょ? 今は、流行を生み出すのはSNS やYouTube。素人から流行が生まれることが多いわけです。そして、テレビはそれを追いかける側。情報源としての価値はもうあまりない気がします」(Bさん)

写真

(出典 www.moneypost.jp)


2021年5月28日 15:00 マネーポスト
https://www.moneypost.jp/793510


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