“Muse細胞”脳梗塞患者の身体機能が改善

（出典 Youtube）


たった1回の投与で回復…東北大が発表した「ミューズ細胞」脳梗塞患者への驚くべき可能性
文春秋山 千佳12時間前
https://bunshun.jp/articles/-/45647

　脳梗塞で手足の麻痺や言語障害などの後遺症が残った場合、これまでは特効薬がなく、リハビリに望みをかけるしかなかった。そんな構図が近い将来、塗り替えられる可能性が高まってきた。「Muse（ミューズ）細胞」というヒトの細胞からつくられる製剤の脳梗塞患者を対象とした治験の結果が5月18日に発表され、たった1回の点滴投与で、その後の1年間で7割近くの患者が日常生活自立レベルまで回復し、3割強は職場復帰できるほどのめざましい回復を果たしたことが示されたのだ。

「脳梗塞でしゃべれなくなった患者さんがしゃべれるようになった、歩けるようになった、手が動くようになった……。臨床医の従来の感覚だと『そこまでは回復しないだろう』というレベルまで患者さんが良くなる。実際に目にしてきて、びっくりしましたし、『いや、すごい！』というのが率直な感想でした」

　冨永悌二・東北大学病院長は記者会見で、興奮を込めて語った。冨永氏が喜びを隠さないのは、「いったん脳梗塞になって障害が残ると、患者さんはそれをハンディキャップとして生涯背負う方が非常に多い」というのが医療の常識だったからだ。

■誰もが持つ“幹細胞の一種”を製剤化
　ミューズ細胞とは、さまざまな細胞に分化する幹細胞の一種だ。誰の体にも存在している自然の細胞で、出澤真理・東北大学大学院教授が2007年に発見した。臓器などの細胞に何らかの異変が起こるとシグナルをキャッチして患部に自ずと集まり、修復する性質がある。しかし、脳梗塞のような重大な疾患になると、体内にあるミューズ細胞だけでは修復が間に合わなくなる。そこで培養で増やしたミューズ細胞を投与して補充しようというのが、ミューズ細胞製剤「CL2020」による治療だ。

　製剤化に取り組むのは三菱ケミカルホールディングス子会社の生命科学インスティテュート（LSII）で、治験（人を対象とした医薬品の承認を得るための臨床試験）が、複数の疾患を対象に進行している。

　脳梗塞の治験は2018年から東北大学病院で行われた。対象となったのは、明らかな運動障害がある脳梗塞患者で、発症後14～28日といった基準を満たした35人。歩行や日常生活に介助が必要だったり、寝たきりや失禁状態など常に介護が必要だったりと重い障害を抱えていた。被験者たちは二つの群に分けられ、25人にはCL2020を、10人には偽薬（プラセボ）を投与する二重盲検比較試験が行われた。

　その結果、CL2020を投与したグループは目覚ましい回復を見せた。投与後12週で日常生活自立レベルまで回復した割合は40％に上った（プラセボ投与群は10％）。52週（1年）では68.2％に達し、職場復帰した状態まで回復した割合も31.8％に及んだ。プラセボ投与群で職場復帰した割合はゼロだった。

　回復したのは運動機能だけではない。言語障害や感覚機能なども複合的に判断する指標で見ると、投与後52週で「ほぼ正常な状態」と判断されたのは23.8％に上った。こちらもプラセボ投与群ではゼロだった。

■1年以上経っても回復が続いている
　治験実施責任医師の新妻邦泰・東北大学大学院教授は、言語障害の回復についてこう話す。

「口が回りにくかった患者さんがスラスラ回るようになった事例もありますし、失語症といって言いたいことが口から出てこない患者さんも徐々にしゃべれるようになり、日常的な会話や意思伝達に困らなくなった方はある程度の数います」

　さらに、治験のデータには表れない「その後」にも言及する。

「（1年間という）治験の範囲を超えますが、その後もこの治療を受けた患者さんを診ていると、さらに回復されている方がいます。驚くべき内容だと思いますが、一般的には6か月以降、回復が頭打ちになるものが、その後も良くなっているんです」

　CL2020の治験を進めてきたLSIIの木曽誠一社長は、以前のインタビューでこう述べている。

「脳梗塞を患うと、歩みを奪われたり、言葉を奪われたりと、昨日とは違う自分になってしまいます。でも、それが快復して社会に戻り、日常を取り戻すことができたら、プライスレスの価値があるんじゃないかと思います」

■「この薬剤が福音になることを願っています」（略）

「世界トップレベルのワクチン研究開発拠点へ」政府提言案判明
2021年5月18日 18時31分

欧米に後れをとっていると指摘されているワクチンの開発や生産体制の強化に向けて、政府が検討している提言案が判明し、今後必要な政策として、世界トップレベルの研究開発拠点の形成や、新薬開発のための試験＝治験の環境の整備を打ち出しています。

政府は、新型コロナウイルスのワクチン開発で欧米に後れをとっていると指摘されていることを踏まえ、新型コロナウイルスだけでなく国内でのワクチンの開発や生産体制を強化するため検討を進めていて、その提言案が判明しました。

提言案では、はじめに「ワクチンを国内で開発・生産出来る力を持つことは、国民の健康保持への寄与はもとより、外交や安全保障の観点からも極めて重要だ」としています。

また、国産ワクチンの開発が後れをとった理由として、研究機関の機能と人材の不足や研究費の配分の不足、それに開発・生産を担う国内産業のぜい弱性などをあげています。

そのうえで、国産ワクチンの開発・生産に必要な政策として、平時から最先端の研究を継続的に行うことができる世界トップレベルの研究開発拠点の形成をはじめ、研究費の資金調達機能の強化や新薬開発のための試験＝治験の環境の整備・拡充、それに薬事承認プロセスの迅速化と基準整備やワクチン製造拠点の整備などを打ち出しています。

政府は、与党側と調整したうえで提言を閣議決定し、6月2日に予定されている日本と国際団体の共催による首脳級会合「ワクチンサミット」で示したいとしています。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210518/k10013037871000.html

前スレ

【速報】菅内閣、自民「世界トップレベルの日の丸ワクチン開発拠点をこれからつくる」閣議決定し、来月、国際会議で全世界に発信へ★６ [スタス★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1621469741/

ウィシュマさんの死に関して、日本は罪を免れない。日本は歴史上、他のG7諸国と比較して、人権から距離を置いてきた。「日本人拉致が原因の北朝鮮の場合を除いて、日本は人権について先頭を切る国ではなかった。彼らはわれわれに賛成するが、それだけだ」と、日本やフランス、国連で仕事をしていた経験を持つ上位のフランス人外交官は話す。

https://toyokeizai.net/articles/amp/429429?page=4

日本の中国への態度が過激に　反中急先鋒になるか？
http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2021-05/20/content_77514016.htm

　日本の共同通信社の中国語ウェブサイトで発表された情報によると、日本政府の2021年版防衛白書の素案の内容が13日、判明した。記事によると、白書は「台湾情勢の安定は、日本の安全保障や国際社会の安定に重要」と初めて明記した。白書の素案が台湾情勢の日本への影響に触れたのは、日米首脳が4月の共同声明で52年ぶりに「台湾」に言及したことを踏まえ、有事に備える姿勢を示す狙いがあるという。国防部の呉謙報道官は記者からの質問に対して、「中国側はあらゆる国のあらゆる手段による台湾問題への介入を絶対に認めない。中国は統一されなければならず、必然的に統一される。日本側は手を長く伸ばしすぎるべきではなく、ましてや実際的ではない幻想を抱くべきではない。これは非常に危険だ」と答えた。(筆者・王維時　上海政法学院北東アジア研究センター客員研究員）

　実際に昨年9月に菅義偉内閣が発足した後、日本政府の対中外交の態度が歴史への逆行を続けている。南中国海、台湾地区、釣魚島、西蔵(チベット)、新疆などの問題で頻繁に難癖をつけ、悪意をもって中国の外交、軍事政策、国家発展戦略を攻撃している。防衛省は今年の3月に「中国の南中国海での活動」を発表し、中国の南中国海における軍事態勢を公式発表する世界の先例を作った。日本の茂木敏充外相は4月27日の閣議で2021年版外交青書を報告し、いわゆる「中国の脅威」の誇張に力を入れた。中国の東中国海や南中国海における海洋行動について、青書は初めて「日本を含む地域と国際社会の安全保障上の強い懸念」と明記した。2020年版は「地域と国際社会に共通する懸案」だった。また青書は初めて台湾を「極めて重要なパートナー」として位置づけた。

　日本の中国への態度の変化には総合的な考えがあるが、重要なのは米大統領の交代に伴う米国のアジア太平洋戦略の変化を受けた調整だ。長期的に日本は中国との経済関係と安全関係を分けている。中国との経済関係発展によるメリットを捨てようとしないが、東アジアにおけるパワーバランスの変化の現実を受け入れようとしない。2017年以降の中日関係の改善は本質的に、双方の「経済・社会発展分野の互恵・ウィンウィンを軸とする双方向の多元的な協力の需要」という内在的な働きかけによるものだった。しかし米国からの持続的な影響が、中日の歩み寄りをさらに促したことは間違いない。特にトランプ政権の一国主義的な「型破りの外交政策」により、日本は同盟の信頼性がかつてないほど不確かであると感じた。安倍首相（当時）は2018年に訪中した際に、日中関係を競争から協力に変え、第3国協力の空間を拡大すると明言した。しかし日本による過去数年の政治・経済レベルの中国との関係改善と接近は、戦略・安全レベルの構造及び関係の変化をけん引しなかった。

　バイデン政権の発足後、その戦略の重心が中東からアジア太平洋に回帰し、同盟関係修復が大々的に宣言されたことで、日本政府は安保・外交の過激な態度を取り戻し、米国のアジア太平洋戦略の急先鋒になった。中国を刺激する姿勢を繰り返すことで、米新政権に認められようとしている。

　ただし、日本が「二点張り」という戦略を放棄することはない。新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済の発展が疲弊する現状下、対中経済関係という命綱をつかむことが極めて重要であることを心の中で熟知している。そのため4月27日に外交青書を発表した翌日、国会で速やかにRCEPが承認された。日本は中国、シンガポール、タイに続き4番目に国内承認手続きを終えた国になった。安全面で米国に依存しながら、経済面で中国に依存しようとしている。

　中日関係は再び「政冷経熱」の局面に陥りそうだ。長期的に見ると、日本が自国の戦略を徹底的に見直し、中国への心と態度を正さなければ、中米の駆け引きの「大博打」により自国の良好な発展の道を歩み続けることはできない。
 
　｢中国網日本語版(チャイナネット)｣2021年5月20日

解雇ある？