クイックスポーツNEWS

クイックスポーツNEWSは、ニュース及びゴルフ、野球等の各種スポーツや政治、経済、芸能など今話題になっている事に関する情報の5ch・2hhやTwitterの声をまとめて紹介しています。
お気に入りの記事を探してみてください。

  • X
  • RSS

    カテゴリ： テレビ・マスコミ



    （出典 pbs.twimg.com）


    コロナに関してはもっと責任をもって慎重に行動してください❗

    1 Egg ★ ：2021/08/11(水) 06:10:41.87

    テレビ朝日は10日、東京五輪の番組担当スタッフ10人が閉会式があった8日夜から9日未明に「打ち上げ」と称して飲酒を伴う宴会を開き、同局のスポーツ局社員1人が誤って店外に転落し、緊急搬送されたと発表した。警視庁によるとケガをしたのは20代女性で、東京・渋谷のカラオケ店の2階の窓から転落、左足の骨を折るなどの重傷という。9日午前4時ごろ「人が落ちてきた」と目撃者が110番。現在この社員は都内の病院で入院中。

    　同局広報部によると、10人はスポーツ局の社員6人と社外スタッフ4人。ケガをした女性は現場でADなどを務めていた。

    　局関係者によると、港区の飲食店で打ち上げを行った後、午後11時半ごろにカラオケ店で2次会を開催。数時間後に女性が帰宅の意思を示し個室を出た。この後で転落したとみられる。その後、警察が個室を訪れ「いなくなった女性はいないか」と事実確認したが、ほかの参加者は女性は帰宅したものと思い、警察に「いない」と答えた。だが、救急隊員と思われる男性から女性が店の前に倒れていたことを告げられ、事態を知った。女性は酔っていたといい、当時の記憶が曖昧だという。

    　自粛を視聴者に呼び掛けているテレビ局のスタッフによる緊急事態宣言下での飲酒を伴う深夜の宴会。さらにコロナ禍で医療の業務負担が大きい中での緊急搬送となった事態に批判が噴出した。

    　今年4月には「サンデーLIVE！！」スタッフの一部が飲食を伴う送別会後、カラオケ店に移動。後に計5人の新型コロナ感染が判明。局内では“宴席禁止令”が出されていただけに局関係者は「厳しくやってきたはずなのですが…」と頭を抱えている。

    　ケガをした女性について同局広報部は「詳細、事実関係を確認してしかるべき対応を取ります」とコメント。「不要不急の外出等の自粛を呼び掛ける立場にありながら著しく自覚を欠く行動があったことは大変遺憾であり、深く反省しています」と謝罪した。

    8/11(水) 5:30 スポニチ
    https://news.yahoo.co.jp/articles/10e07b4b388e4cf9ea59cc08d29e34ee9ce67b0f

    写真

    （出典 amd-pctr.c.yimg.jp）
    ?w=640&h=480&q=90&exp=10800&pri=l


    【【コロナ】五輪打ち上げ ＜テレ朝社員ら＞　20代女性が泥酔→転落→重傷、禁止令の中…】の続きを読む
    タグ ：
    #テレ朝
    #五輪打ち上げ



    （出典 kotodori.jp）


    テレビはニュースしか見ませんね。バラエティー番組など見る気もしない。

    1 Egg ★ ：2021/07/13(火) 06:19:05.31

    毎日テレビを見る人は8割を切り、10代・20代の半数がテレビを見なくなった――。こんなデータが明らかになり、コロナ禍で広告収入が落ち込んでいる放送界に激震が走っている。

    しばらく前から若者の「テレビ離れ」は言われてきたものの放送界はタカをくくっていた節があるが、テレビライフが激変している実態を突きつけられて、にわかにざわついてきた。

    「衝撃的なデータ」を明らかにしたのは、NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2020」。5年ごとに実施している全国的な調査で、生活行動と関連づけながら行うため信頼度の高いメディア調査として知られる。


    （出典 president.ismcdn.jp）


    この中で、平日の1日に少しでもテレビを見る人の割合（行為者率）は79％と、2015年調査の85％に比べ、5年間で6ポイントも減少。1960年の調査開始以来、初めて8割を切った。

    年齢別にみると、50代以下は軒並み減少。とくに、10～15歳は56％（2015年調査78％）と22ポイント減、16～19歳は47％（同71％）と24ポイント減、20代は51％（同69％）と18ポイント減、と、いずれも激減した。つまり、今や10代や20代の若者は、2人に1人がテレビを見ないということになる。

    また、30代も63％（同75％、12ポイント減）、40代68％（同81％、13ポイント減）、50代83％（同90％、7ポイント減）と、いずれの世代も「テレビ離れ」が加速している。

    9割以上の高水準を保っているのは、70歳以上95％、60代94％とシニア世代に限られてしまった。

    2010年までは、9割の人がテレビ漬けの日々を過ごし、若者世代も8割以上が毎日テレビを見ていただけに、この5年間の「テレビ離れ」のスピードは半端ではない

    2021/07/12 15:00 プレジデントオンライン
    https://president.jp/articles/-/47695?page=1

    1 Egg ★ 2021/07/12(月) 23:00:31.16
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1626098431/


    【【テレビ】放送界に激震 視聴率激低下❗ キー局が冷や汗をかく】の続きを読む
    タグ ：
    #テレビ
    #視聴率
    #低下



    （出典 p.potaufeu.asahi.com）


    テレビの衰退が始まってますね❗

    1 かわる ★ ：2021/06/14(月) 12:51:46.86

    2020年 国民生活時間調査概要

    　これは、1日のうちに接触したかどうかの調査であり、19歳以下の若者層でのテレビ接触率はほぼ50％ということになっている。この調査は5年に1度しか行われておらず、2015年の調査では、減少傾向は加速していたが、まだ5割を切るまでには至っていなかった。

    2015年 国民生活時間調査報告書

    　各新聞社がこのデータを衝撃的と報ずる理由は、上のグラフで20代～30代のいわゆるF1層を見ると分かってくる。いわゆる広告が一番効く層が含まれるのだが、ここの数値が20代ではインターネットに大負け、30代で均衡と、テレビ広告時代の終わりを示すには十分なデータだ。

    　そしてF1層予備軍の16～19歳がこの数字では、あと数年で20代の接触率も下がるだろう。

    　日本の民放キー局は、新聞社資本である。稼ぎ頭であったテレビでは、もう広告は稼げない、と喉元に刃を突きつけられた。黙っていればバレなかったのに、その刃を突きつけたのが広告収入無関係のオノレNHK、という構図なのである。


    （出典 image.itmedia.co.jp）

    https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2106/14/news060.html

    【メディア】10～20代の約半数、テレビ見ず　インターネット（動画除く）が上回る　16～19歳はボロ負け　テレビ広告時代の終わり [かわる★]
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1623638887/


    【【テレビ】10～20代の約半数、テレビ見ず　インターネット（動画除く）が上回る　16～19歳はボロ負け】の続きを読む
    タグ ：
    #テレビ
    #見ず



    （出典 dogamilu.com）


    若者はテレビを信用しなくなった❗

    1 Egg ★ ：2021/05/29(土) 09:22:37.24

    「若者のテレビ離れ」と言われて久しいが、最近また話題になっている。NHK放送文化研究所が5月21日に発表した調査結果によると、国民全体で1日にテレビを視聴する人は、2015年の85％から、2020年の79％へと減少。特に下げ幅が大きかったのが10代で、10～15歳は78％から56％、16～19歳では71％から47％へと大幅に減少している。今や「10代の若者の2人に1人がテレビを見ていない」という結果が明らかになった。この結果を受けてまたしても「若者のテレビ離れ」への議論が蒸し返されているわけだが、当の若者からは呆れる声が聞こえてくる。

    「テレビが若者から離れているのでは？」

    「なんでもかんでも『若者の○○離れ』といいますが、なぜ、そこまで若者をターゲットにしたがるんでしょうか。繰り返し、繰り返し、何かの風物詩のように『若者が……』と名指しされる。知らんがなって感じです。いい加減『うっせえわ』と言いたい」

    　そう憤りを隠さないのは、IT企業に勤める20代の男性会社員・Aさん。「若者のテレビ離れ」については、逆に「テレビが若者から離れているのでは？」と指摘する。

    「久しぶりに見たら、クイズや健康系の番組ばかり。情報番組やニュース番組も東京五輪やコロナの話題で、すでにネットにあがっている話が多い。それ以外にも、TwitterやYouTubeなど、こちらが数日前に見たようなネタが地上波でわざわざ紹介されている。情報鮮度として遅いから、若者向けではないですよね。50代の親も『見るものがない』と言うくらいなので、若者どころか中高年にも見向きされなくなる日が来るのでは」（Aさん）

    情報取得元は「テレビである必然性がない」

    　建設会社に勤める20代の男性会社員・Bさんは、「若者のテレビ離れ」について、「テレビの役割が変わったこと」に注目する。

    「テレビは、昔は流行を生み出すものだったらしいですが、それは他に情報源がなかったからでしょ？　今は、流行を生み出すのはSNS やYouTube。素人から流行が生まれることが多いわけです。そして、テレビはそれを追いかける側。情報源としての価値はもうあまりない気がします」（Bさん）

    写真

    （出典 www.moneypost.jp）


    2021年5月28日 15:00 マネーポスト
    https://www.moneypost.jp/793510


    【【テレビ離れ】＜繰り返される「情報鮮度として遅いから...」「そもそも今の若者は数が少ない」】の続きを読む
    タグ ：
    #テレビ
    #離れ
    #若者



    （出典 i.ytimg.com）


    日本メディアも一緒でしょう❗

    1 砂漠のマスカレード ★ ：2021/05/10(月) 05:42:51.97

    リーダーが責任回避しているよう
    少しずつ増えていたアメリカメディアの東京オリンピック・パラリンピック報道が、ここへきて批判的なアングルになってきている。開催が2カ月後に迫っているからでもあるが、アメリカでは一度でもワクチンを接種した成人が56％に達しているのに比べ、日本での接種は1.1％と相当遅れているうえ、再び感染が拡大していることが知られ始めたからだ。

    批判報道のポイントを見ていくと、これが日本だけの問題ではなく、オリンピックという巨大イベントの将来、さらに資本主義と人権の問題にも関わる深刻な事態であることが見えてくる。

    アップルがiPhoneに搭載しているニュースアプリは、テレビや新聞をチェックしない若者も日常的に見ている。3日付のオーディオニュースのトップは、「オリンピックは今年行われるのか？」という見出しで伝えた。

    ワシントンポスト紙の記事を引用した内容は、開催まで3カ月を切った日本の医療は逼迫ひっぱくし、オリンピックが本当にできるのかという疑問が高まっている。各地で病院ベッドが不足する中、医療関係者は多数のアスリートや関係者が来日することに懸念をあらわにしている。

    菅義偉首相は「遂行するかどうかの決定権はIOCにある」と、自ら距離を置いているように見える。アメリカ人がこれを聞く限り、リーダーが責任を回避しているように受け止められても仕方ないと感じられる言い方だ。

    布マスク2枚と消毒液1本だけ
    ボランティアの深刻なリスクを伝えたのはニューヨーク・タイムズ。東京の記者がボランティアや関係者への取材を通じて書かれた非常に読み応えがある記事で、他メディアにも引用され広く読まれている。

    それによれば、7万8000人のボランティアには布マスク2枚と消毒液ボトル1本が支給されるだけで、あとはソーシャルディスタンスの規定だけ。ワクチンも受けられない。これでどう彼らを守るのか？　これでは世界中のアスリートと接触することでスーパースプレッダーになる可能性が高いと懸念するボランティアの声を伝えている。

    また、あるボランティアは自分が知らずに感染し、アスリートや家族に感染させてしまうのではないかという不安を感じている。そのため自分で会場に近い高いホテルをとったり、公共交通機関を避けるために自転車を買ったりするという苦肉の策が紹介されている。

    同紙は、日本の当局が安全性を世界にアピールする中、自己責任で自分と家族そしてアスリートの安全をも確保しなければならない状況になっているとコメント。また開催延期して1年が経つにもかかわらず、安全対策を数値に基づいたものではなく経験と勘だけに頼ったとかなり批判的な書き方だ。

    2021/05/08 9:00
    https://president.jp/articles/amp/45848?page=2


    【【東京五輪】｢日本はIOCにハッキリ言うべき｣米メディアで増える】の続きを読む
    タグ ：
    #米メディア



    （出典 news.shoninsha.co.jp）


    しまむらがコロナ禍で売り上げ好調だそうですね！

    1 Felis silvestris catus ★ ：2021/04/12(月) 07:12:35.31

    https://sn-jp.com/archives/35692
    しまむら「脱テレビCM」でも業績好調　デジタル広告へシフト「低コストで売上効果も十分」

    ▼記事によると…

    ・衣料品チェーン大手の「しまむら」が2021年4月5日、21年2月期連結決算を発表し、4期ぶりの増収増益を果たした。「巣ごもり需要」の取り込みや広告戦略の見直しが奏功した。

    ・売上高は、前期比4.0％増の5426億円、最終利益が同99.3％増の261億円だった。3期連続で減収減益だったが、好転した。

    ・一方、従来の主要媒体だった新聞折込みチラシは出稿量を減らした。変わってウェブチラシに力を入れた。テレビCMは見送り、広告宣伝費は114億7800万円と2割強抑制した。

    しまむら企画室は取材に「テレビCMよりもユーチューブなど動画広告の方がより低いコストでかつ売上効果も十分あったため、ウェブの方に重きを置いていこうと去年から進めています」と話す。

    4/11(日) 17:00
    https://news.yahoo.co.jp/articles/187a37ec9b656358e8e0e5beb7f44de266bb7470

    （略）


    【【オールドメディア終焉】しまむら「脱テレビCM」でも業績好調「動画広告の方がより低いコストでかつ売上効果も十分あった】の続きを読む


    外国に汚染されているマスコミ

    【フジテレビ、日本テレビ、毎日新聞は終了❗ 葵栄治】の続きを読む
    タグ ：
    #葵栄治


    ハリスを大統領にすると言ってますが、国民は大統領としてハリスを選んでないのにできるの？
    おかしい❗

    【トランプの名前利用禁止 HARANO】の続きを読む



    （出典 lite-ra.com）


    意味が理解できない。

    1 みつを ★ ：2021/02/04(木) 01:17:31.79

    【世界の森元首相】NYタイムズ「最大のニュースは、記者が出席した公式の場で発言したこと、そして誰も差別を止めなかったこと」

    2021/02/04
    https://twitter.com/masa_rhythm/status/1356967179707580416?s=21

    ニューヨークタイムズも打ちました。これで全世界が、日本の悲しい現実を目の当たりにします。

    Tokyo Olympics Chief Suggests Limits for Women at Meetings
    https://www.nytimes.com/2021/02/03/sports/olympics/tokyo-olympics-yoshiro-mori.html

    https://twitter.com/masa_rhythm/status/1356975751229173760?s=21

    NYTのこの指摘が最も重要。

    『The biggest news is that he said this in the official place of the JOC meeting, where reporters were attending, and that no one stopped the discrimination”』

    (最大のニュースは、記者が出席した公式の場で発言したこと、そして誰も差別を止めなかったことだ)
    https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account)


    【【世界の森元首相】NYタイムズ「最大のニュースは、記者が出席した公式の場で発言したこと、そして誰も差別を止めなかったこと」】の続きを読む



    （出典 i.ytimg.com）


    マスコミのコロナ煽り やりすぎ!!!

    1 ベクトル空間 ★ ：2021/01/25(月) 11:41:53.84

    https://gendai.ismedia.jp/articles/-/79599

    （出典 gendai.ismcdn.jp）

    全文は現代ビジネスリンク先

    ●マスコミの主張は二転三転
    ここ最近のコロナ関連のマスコミ報道はひどい。ただ煽りたいだけのようにしか映らない。
    そもそも、日本の感染者の状況は、世界と比較すればまだ「ひどくない」ほうだ。
    以下の図は、本コラムでたびたびだし、データ更新しているが、依然として日本の新型コロナ状況は悪くない。そ
    れにもかかわらず、ケチをつける、煽るとなると、かえって様々な不都合が生じてくる。
    昨年「GoToトラベル」について、マスコミは止めろとの大合唱だった。
    GoToトラベルによる人の移動は全体の1％程度しかなく、コロナ感染拡大の「元凶」になっているとは言いがたい。
    だが、非合理にもマスコミは止めろと主張した。政府は、それを受けて「とりあえず」止めた。
    感染が止まればそれでよし、止まらなければGO TOは無関係とわかるのでよし、だったのだろう。
    一方でマスコミは「観光が大変だ」と、まるでマッチポンプのような報道を続けた。
    GoToを止めても感染者増加したため、ハッキリ言ってマスコミの主張はデタラメだったが反省はない。
    昨年12月はじめの新型コロナ対策についても、マスコミは「大きすぎる」と批判した。
    その後の新型コロナ対策を見据えたものだったが、マスコミはちょっと先も見えないようだ。
    そして、今年1月に政府が出した緊急事態宣言について、マスコミは「遅すぎるし、支援が少ない」とまで批判した。
    流石に道理が通らなすぎる。
    1ヶ月前の12月初めに、緊急事態宣言が再発令に備えた予算額を用意したのに、
    「遅すぎるし、支援が少ない」とはあきれる。しかも、1ヶ月前には「大きすぎる」と批判したことをすっかり忘れている。
    緊急事態戦後に、世界最高レベルの対策予算を用意しているので、各種の施策が徐々に動き出している。
    今、日本医師会から「医療崩壊」の危険性が叫ばれているが、昨年5月の2次補正予備費10兆円に対して、
    大きすぎると批判したのはマスコミと一部野党だ。それで関係者が萎縮してしまった。
    昨年夏頃に新型コロナがひと段落したと判断されたため、現場の医師会、知事からの具体的な要請もなく、
    積極的な予算消化もないまま、無為な時間を過ごしてしまった。
    今の段階でできることは、病床余力のある民間病院での新型コロナ専用病床への転用について補助金を出すことだが、こ
    れは既に行われている。さらに、医師・看護師への手当アップもやるべきことだ。
    マスコミというものは、煽る要素がなければ手を変え品を変え、煽ってくる。次の標的になると筆者が予想するのは、
    新型コロナのワクチン接種である。
    接種は2月中?下旬からと予定されているが、その予算手当は、昨年5月の2次補正で1300億円計上されている。
    このワクチン接種は、予防接種法に基づくものなので、実務についてこれまで厚労省中心で都道府県、市町村で
    検討されてきた。昨年12月には実務マニュアルも作られ、自治体向けに説明会も行われている。
    ワクチン接種に伴う冷凍施設や配給体制も整備されつつある。もちろん、全てが予定通りに行かないかも知れないが、
    万全の準備を国民すべてで行わなければいけない。
    実務マニュアルなどによれば、接種券（下記）が届いた人は、厚労相が開発したシステム（V-SYS）において市町村
    で用意された接種施設の予約空き状況を確認し、予約を入れ、接種するという流れだ。接種した人には、「接種済証」が渡される。
    もっとも、この種のシステムではいつもあることだが、予定通りにいかないことも珍しくない。その場合、マスコミは猛烈に批判するだろう。
    なぜマスコミはワクチン接種を狙うかというと、こうした初めての事態に対してミスは起こりがちで、それにケチをつけやすいからだ。
    そして、これまでにマスコミはワクチン接種批判で「成功体験」があるからだ。
    最近の例であるが、子宮頸がんワクチンの事例がある。一部の大手新聞が、ワクチンの副作用を強調する
    報道を行ったことをきっかけに、ワクチンが危険という風潮が広がり、結果として、厚労省はワクチン接種の
    方針転換を余儀なくされた。こうした方針転換の理由は他国では見られないことから、ただちに世界保健機
    関（ＷＨＯ）からも非難された。
    筆者の考えでいえば、こうした一部マスコミの煽り記事により、ワクチンを打っておけば助かったで
    あろう人が結果として大勢亡くなっている。


    【【コロナ】　高橋洋一内閣官房参与　「煽り続けるマスコミ。次はワクチン批判をする。子宮頸がんワクチンでは煽り報道で大勢死んだ」】の続きを読む

    このページのトップヘ