クイックスポーツNEWS

クイックスポーツNEWSは、ニュース及びゴルフ、野球等の各種スポーツや政治、経済、芸能など今話題になっている事に関する情報の5ch・2hhやTwitterの声をまとめて紹介しています。
お気に入りの記事を探してみてください。

 コンビニ・通販等



(出典 president.ismcdn.jp)


何故アマゾン離れが起きているのですか?

1 鬼瓦権蔵 ★ :2021/07/01(木) 15:05:11.38

全文
https://news.yahoo.co.jp/articles/4cf3fb9ba39e0238300e6d538c5f07b68679d25f

前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1625116979/

ポイント最大15倍の強さ
「最近、アマゾンを使う頻度が減りましたね。理由は、楽天のポイント制度がかなり美味しいからです。楽天のスーパーセールで一気に買い物すると、大量のポイントが手に入る。そのポイントの有効期限が切れる頃には次のセールが来るので、また楽天で買うか、となってしまう。そのループに飲み込まて以来、アマゾンと楽天、同じ商品が売ってるなら楽天を選ぶようになりました」

こう語るのは、「買い物の8割を通販で済ませている」という、20代の会社員男性。
現代においてECサイトは不可欠な存在であり、その代名詞であるアマゾンの牙城が崩れることはない…と思われていた。

だが実は、ネット通販のヘビーユーザーほど、アマゾンではなく、別のECサイトを利用する機会が増えてきているのだという。

「アマゾン離れ」の理由のひとつは、先述したとおり楽天など他ECサイトのポイント戦略が挙げられる。

楽天の場合、ヘビーユーザーは「SPU」という略語に敏感だ。スーパーポイントアッププログラム、要するにポイントが数倍にハネ上がるイベントだ。

若干のルール変更が今年に入ってから重ねられているものの、現状でも最大で平常時の15倍溜まるシステムになっている。

もちろん、アマゾンにもポイントサービスがあったり、他社にはないディスカウントや購入までのスムーズなUIなどを持っている。

その一方で、アマゾン側も今大きな問題を抱えているように見える。
端的な例として挙がるのが、濫立する「謎の販売店」の安全性だ。

SNS上で話題になったのが、「正規販売店」という店名で「プレイステーション4」のコントローラーを販売・発送している業者だ(正確には最後に「,」が入る、現在は出店しているか不明)。
その際の情報によると、「正規販売店」なる業者の実態は中国に本拠があるとわかる。

こちらの商品が果たして正規品なのか、真贋は確認できないが、プレステ4のコントローラー純正品は品薄が続いており、ソニー公式サイトでも1人1点限りの購入制限がついている。

正規販売店という文言に引っかかって購入した場合、メーカー保証がついていないことも考えられるし、下手するとまったく違う商品が届く可能性すらある。

実際のところ、前掲の例が「違法」であるかはわからないが、消費者にとって紛らわしい表示であることは間違いない。そのためか、特に根拠なく「正規販売店」を名乗ってアマゾンに出品している業者は大勢いるようだ。

アマゾンがEC業界で覇権を握った理由は、無類の品揃えに加えて「翌日配送」の便利さにあったことは、言うまでもないだろう。
これまでネットで注文すれば、到着まで1週間はかかることもザラだったが、アマゾンの「お急ぎ便」の登場により、1~2日で届かないと「遅いな」と思ってしまうほど、私たちの価値観に大変革を起こした。

もちろん、プライム会員であれば多くの商品において送料無料であることも大きいところが、国内においては、そのスピード感で強力なライバルが台頭してきている。
ヨドバシカメラが運営する「ヨドバシ.com」だ。

「全国送料無料」を謳うほか、都内エリアに住んでいれば「ヨドバシエクストリーム便」を利用することができる。
この場合、午前中に注文すれば当日の夕方に届けてくれることもある。驚異的な速さだ。

驚くべきは速さだけではない。
充電器やウェブカメラ、OAサプライなど「ヨドバシらしい」製品だけではなく、ヘアコンディショナーや米、ドリンクなど日用品まで届けてくれる。守備範囲がスゴいのだ。

一時期、アマゾンも「Prime Now」という、対象エリアで2~3時間で配送するサービスを展開していた。
現在はスーパーチェーン「ライフ」の生鮮宅配に取って替わられたが、あくまで食料品・生活用品の配達がメインになっている。

ヨドバシのエクストリーム便は流石に2~3時間後というわけにはいかないが、それでもアマゾンのお急ぎ便よりは圧倒的に早い。
あのスピード感を一度体験すれば、「同じ価格ならアマゾンじゃなくてヨドバシにしよう」と思う人は多いだろう。

先に挙げた楽天やヨドバシにも、まだインターフェースや運輸の改善、運び手たる従業員の確保など課題はあるだろう。
ただ、通販サイトにおける「アマゾン一強」の景色は、少しづつ替わろうとしているのは間違いない。


【【通販】アマゾン離れが加速中… ヘビーユーザーが「楽天」「ヨドバシ」に流れているワケ ★2】の続きを読む


ミニ色紙がもらえる! ローソン、TVアニメ「五等分の花嫁∬」キャンペーンを本日より開催

…・サイズ:約148×105mm ・全5種、各店計15枚(各種3枚) □Ponta会員・dポイントカード会員限定マイレージキャンペーン ・エントリー期間…
(出典:Impress Watch)


ローソンに行こう❗

【『ポンタ』ローソンで貰える❗】の続きを読む



(出典 blog-imgs-146.fc2.com)


コンビニのスプーンも有料化になるんですか。

1 記憶たどり。 ★ :2021/03/10(水) 13:38:08.64

https://news.yahoo.co.jp/articles/917626a82540d6619d0980baaa25b78c688f2f2f

政府は9日、事業者にプラスチック製品の削減を義務づけるプラスチック資源循環促進法案を閣議決定した。
今国会に提出し、2022年4月の施行を目指す。環境省は成立後、省令でコンビニエンスストアのプラ製スプーンや
飲食店のストローの有料化などを検討している。

法案は、プラスチックごみ(プラごみ)の排出を抑制し、資源を循環させることを目的とした新法で、製造、販売、
回収の各段階で新たな措置を盛り込んだ。

販売段階では、コンビニなどの小売店やレストラン、カフェなどの飲食店に対し、プラ製品の使用削減を義務づける。
事業者が取り組むべき対策は成立後、省令で定める。環境省は、使い捨てのプラ製スプーンやフォーク、ストローなどを対象に
〈1〉有料で提供〈2〉受け取らなかった客にポイントを還元〈3〉代替素材への転換――などの対策を示し、
いずれかの対応をとるよう義務づける方向で検討している。

対策を講じない事業者には、国が指導や命令ができ、命令に違反した場合は50万円以下の罰金が科せられる。

製造段階では、全てリサイクル素材で作られた容器など環境に配慮した製品を国が新たに認定する制度を創設する。
名称やマークを決めて周知し、消費者に環境に優しい商品の購入を促す。

企業のオフィスや工場から出る包装資材などに関しても、大量排出をする事業者に抑制やリサイクルを義務づける。
市区町村に対しては、家庭ごみを収集する際、新たに「プラごみ」の区分を設けて別に回収するよう努力義務を課す。

プラスチックを巡っては、昨年7月から容器包装リサイクル法に基づいて小売店のレジ袋が有料化されている。
小泉環境相は新法案について「コンビニでスプーンなどが有料化されれば、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。
こうしたことでライフスタイルを変化させていきたい」と述べた。

https://news-pctr.c.yimg.jp/uUzvQ3lML_bkIqyakc1vFhcD1LjPo8yt_iUb5dR3d8r5m8rSD2r1Nf-NxZJIuHs6-_VhjZi7OzLsWTO-fv1Cu2lZmf0NDKEWvOaRdxnDKDQIrtSG6jwXemcLyWardH99o8bBnBUExlaAHEosjS7QSEnPPUod9IJ6xpTDugdzt9w=

前スレ
http://asahi./test/read.cgi/newsplus/1615347321/
1が建った時刻:2021/03/10(水) 05:15:04.75


【【マイ匙】小泉環境相「コンビニのスプーン有料化で、自分でスプーンを持ち歩く人が増えていく。ライフスタイルを変化させたい」】の続きを読む



(出典 macmem.com)


コンビニがステルス値上げをやっているのですか❗ひどい。


1 記憶たどり。 ★ :2020/10/27(火) 11:39:56.75

https://news.yahoo.co.jp/articles/4a598b0962e73de352955e52da70fcaf45a409ce?page=1

コンビニ王者セブン-イレブンが、知らない間にこっそりと量を減らしてお値段据え置き、といういわゆる
「ステルス値上げ」をしているのではないかと叩かれている。

きっかけは、底が不自然にせり上がった弁当の容器だった。先月発売された「スタミナ炭火焼肉弁当」などセブンの弁当を
食べた人たちが、底上げされたように見える弁当容器の写真とともに「ひどい」「ふざけるな」などとSNSに投稿したのだ。

実はセブンでは昨年も、3個入りの「いなり寿司」がリニューアルで5円値上げしたにもかかわらず、2個入りになったこともあった。
そこで、これらの弁当も知らない間に量を減らしたステルス値上げではないかという指摘が相次いだのである。

そんな疑惑が**とくすぶり続けていたところ、今月に入ると追い打ちをかけるように、セブンの「ハリボテたまごサンド」が注目を集める。
パッケージに「厚焼きたまごミックスサンド」と書かれている段階では、ボリューム満点の卵焼きが挟まれているように見えるが、
実際に中身を開くとスカスカだったという写真が投稿されて、これまた大きな反響を呼んだのだ。

さらに極め付きが、一昨日に話題になった「コンビニおにぎりの小型化」。マネーポストが、コンビニの主力商品であるおにぎりが最近、
えらく小さくなっている疑惑があるとしてコンビニ各社に回答を求めたのである。セブンは、ここ数年ご飯の量は変化していないと
疑惑をキッパリ否定。しかし、疑惑が相次いで指摘されていることもあって、SNSには「うそにしか聞こえない」「実際に小さくなっている」
などと不信感をあらわにしている人も少なくないのだ。

そこに加えて、ここまで不信感を募らせている人が多いのは、消費者がハラオチしない説明のせいもある。コンビニ側や専門家は、
利用者に単身世帯や高齢者が増えたことで、彼らが購入しやすいように米自体は減らしていないが、握り方などでおにぎりが
ダウンサイジングしているだけだという。しかし、それはマーケティング側の一方的な事情で、消費者側からすればまったく知ったこっちゃない。

大きさが変わったように感じるかもしれませんが、こういう理由で米自体の量はまったく変わってないですよ、
というアナウンスをしていなかったのに、質問された途端に「お前らの財布のヒモが緩みやすいように小さくしておいたからな」
なんて言われても、一般消費者はまったくピンとこないのだ。

セブンは反論せずにスルー
 
毎日大量のおにぎりや弁当が廃棄されている食品ロスを少しでも改善するためには小型化や減量はしょうがないという人もいるが、
それならばなおさら消費者にちゃんと説明しなくては意味がない。「どうせ難しいこと言っても大衆は分からないでしょ? 
われわれはいろいろ考えて商品つくってんだから、あんたらそれを信じて買えばいいんだよ」という企業側の上から目線は、
不信と反感しか生まないのである。

そのあたりをよく心得ているのが、ライオンだ。同社の衣料用洗剤「トップ スーパーNANOX」はステルス値上げをウォッチするWebサイトで、
13年のリニューアル時に内容量が50グラム減ったなどと指摘されていた。しかし、今回のリニューアルでは、嵐の二宮和也さんが出演するCMで、
従来の液体洗剤は「約7割が水」という事実を明*とともに、新しい「トップ スーパーNANOX」は7割が洗剤成分で「濃い」ことを強く訴求。
一歩間違えれば、液体洗剤全体のイメージダウンにもつながるような思い切ったコミュニケーションだが、減量している背景がクリアになったことで、
「ステルス値上げだ」などという風評は立っていない。

この対極に位置するのが、今回のセブンの対応だ。先月から底上げ弁当がSNSで叩かれているにもかかわらず、
言われっぱなしでまったく反論をしない。SNSで騒いでいる連中などは、われわれのお客さまではないと言わんばかりのスルーっぷりなのだ。

個人的には、こういう大上段から構えたいかにも大企業的な対応も、ステルス値上げ疑惑に拍車をかけているのではないかと思ってしまう。

それに加えて、もうひとつセブンへの不信感を強めているのは、不祥事ラッシュだろう。昨年の24時間営業をめぐる問題から、
*労働が注目を集めたからと思ったら、セブンペイの不正利用とそのグダグダ対応が世間から批判され、今年に入ってからも、
本部社員による無断発注、さらには1970年代から続く残業代の未払いまでもが発覚した。

※以下、全文はソースで。


【【コンビニ】セブンの「ステルス値上げ」を疑う人が、後を絶たない理由 [記憶たどり。】の続きを読む



(出典 i.ytimg.com)


最近そういうことが多いですね。知り合いが買ったばかりの冷凍庫から出火して火災、全焼になってました❗

1 シャチ ★ :2020/10/25(日) 11:54:05.86

10/25(日) 6:09配信 共同通信
https://news.yahoo.co.jp/articles/4e44d2f783ca42f3b901adbf3a0f70de8a94fa04
消防の火災調査報告書に添付された、発火したモバイルバッテリーの写真(加藤尚徳さん提供)
https://cdn-images.sakigake.jp/newspa*/PN2020102501001112.-.-.CI0003.jpg

 ネット通販大手「アマゾン」を通じて海外の業者からバッテリーを購入した男性が、欠陥製品だったため出火し、自宅が燃える被害を受けたのはアマゾン側が販売業者や商品の審査を怠ったためとして、米国の本社と日本法人に賠償を求める訴訟を東京地裁に近く起こすことが24日、分かった。

 男性の弁護士によると、消費者被害を巡り海外にあるプラットフォーマー本社の責任を問う訴訟は異例。ネット取引が一般的になった一方、出品者と購入者のトラブルは増加しており、特に相手方が海外の場合、交渉すら困難なケースが多い。取引を仲介する立場の責任を求める声が上がっており、訴訟は注目を集めそうだ。


【【訴訟】通販でバッテリーを買ったら出火して家が燃えた 男性がアマゾン相手に賠償求める訴訟】の続きを読む

このページのトップヘ