災害時はデマが広まりやすいことはよく指摘される。東日本大震災、熊本地震、西日本豪雨、大阪地震でもデマが広まったように、
現在はコロナ禍、つまり災害時状態と言ってよく、デマが広まりやすい状態だ。

米国の心理学者G.W.AllportとL.J.Postmanは、著書『デマの心理学』の中で、流言（rumor）の流布量（R）は、
内容の重要さ（i：importance）と、内容の曖昧さ（a：ambiguity）の積に比例するという法則（R=i×a）を発表している。

つまり、新型コロナ関連の情報は命に関わるため重要であり、確実な情報がなく曖昧なため、デマが広まりやすい状態となっていると言えるのだ。

また、デマは真実よりも広まりやすい。米マサチューセッツ工科大学（MIT）のチームによると、
2006年から2017年にかけてTwitterの12万6千件あまりの投稿について調べたところ、どのカテゴリーにおいても、嘘は真実よりも遠く、早く、深く、広範囲に広がっていった。

例えば、正しいニュースが1500人に届くには、フェイクニュースの約6倍の時間がかかった。

人はポジティブなニュースよりもネガティブなニュース、平和なニュースよりもショッキングなニュースを広めやすい傾向にある。
ワクチンに関する不穏なデマは、広まりやすい条件に合致しているというわけだ。

SNSでは似た人同士がつながりやすいため、デマを好む人のところにはデマが多く表示され、ますます信じるようになる傾向にあると言われている。
「エコーチェンバー現象」が働いた結果だが、SNSで情報を得る場合には特に、自分がそのような事態に巻き込まれている可能性も考える必要がありそうだ。

反ワクチンに関するデマが広まる理由の背景には、実は金儲けが関係しているという。

NGO「デジタルヘイト対抗センター（CCDH）」の調査によると、SNS上で反ワクチンのデマを拡散している中心的な12人のインフルエンサーは、
少なくとも計3600万ドル（約40億円）もの収益を上げている。

「ワクチンが遺伝システムを破壊する」と訴えるジョゼフ・マーコラ医師は721万ドル（約8億円）、
ケネディ元大統領の甥ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は294万ドル（約3億2000万円）などを反ワクチンに関する活動で稼いでいるという。

これは、米大統領選時にトランプ元大統領の支持者向けに作られた多くのフェイクニュースを思い出させる。
マケドニアのある若者は、クリントン氏を中傷するフェイクニュースを作成することによって6万ドル（約688万円）の収益を得ていた。

このような記事を作成した理由は、信条や信念などは一切関係なく、ただひとえにそのほうがPVが集まり儲かると考えたためだ。

デマやフェイクニュースは、愉快犯が広めたり、勘違いや善意でも広まることもある。
しかしそれだけでなく、お金儲けのために積極的に拡散している層もいることは知っておくべきだろう。

ワクチンに関するデマを防ぐために、様々な企業が取り組みを始めている。
たとえば米Googleでは、ワクチンに関して検索した場合、信頼性の高い記事や保健当局などの情報を検索結果上位に表示。
ヤフーも、新型コロナワクチンのデマ対策として、Yahoo! ニュースで主要な記事を表示するトピックス欄に、デマに対して注意を呼び掛ける記事を積極的に掲載している。

また、米Facebookは保健当局や専門家が否定した情報に関する投稿は削除したり、米Twitterは誤解を招く投稿はリツイートや「いいね」できないようにするなどしている。
その他、 河野太郎ワクチン担当大臣がブログでワクチンデマを否定するなど、様々な機関や専門家などがデマを否定する情報を積極的に発信するようになっている。

述べてきたように、新型コロナウイルス関連ではデマが広まりやすい状態となっているので、情報を鵜呑みにせず、必ず真偽を確認するようにしてほしい。

真実かどうかわからない情報を見つけたときには、情報の出どころが信頼できるか確かめた上で、複数の情報源を確認するようにしよう。
今後も情報が次々とアップデートされていく可能性が高いので、必ず最新の情報かどうかも確認するようにしてほしい。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/86473?page=3